日本へ帰国の際に、オーストラリアで貯めたお金を日本へ送金する3つの方法について紹介します。

お金を送金する予定のワーキングホリデーや留学生、駐在員の中には、慣れない手続きは億劫だったり、難しい為替の話はご勘弁という方もいるでしょう。しかし送金の仕方によっては、必要な取引情報の提出や新たな口座を開設するなど時間がかかる場合や、色々な手数料がかかるケースもあるので、どのような段取りで、いくら手数料がかかる手続きなのか把握しておく必要があります。

また金額によってはオーストラリアで日本円へ両替し、自分で持ち帰るほうがよいこともあります。そのため自分に合った方法で送金しましょう。具体的な送金方法や手数料は、利用する銀行や金融機関によって変わってくるため事前に確認が必要ですが、まずは一般的な送金の方法をみていきましょう。

１. 現地銀行で送金する

外国為替を扱う銀行であれば送金が可能です。支店にて英語表記での銀行名、支店名といった送金先の銀行口座情報を伝える必要があり、一つでも情報が不足してしまうと送金ができません。事前にインターネットなどで確認しておくと安心です。また、国際送金の場合はパスポートも必要なので持参しましょう。

（1）口座番号
（2）支店番号
（3）銀行名（英語表記）
（4）支店名（英語表記）
（5）支店住所（英語表記）
（6）銀行コード（SWIFTコード）
※SWIFTコードとは、SWIFT（国際銀行間金融通信協会）が提供する、国際送金システム上で相手先の銀行を特定するために用いられる識別コードのこと。日本のコードとは異なります。

送金手数料は銀行ごとに異なるので最初に確認しましょう。他に、入金受取時に日本の銀行で発生する手数料（被仕向送金手数料）がかかりますが、こちらも銀行ごとに金額が異なります。また、送金レートは毎日変動しているので、送金前にスタッフへ確認をしましょう。

２. 送金業務を行っている金融機関で送金する

各金融機関が定めている方法で送金を行います。銀行での送金と同じく、送金先の銀行口座情報が必要です。それぞれの金融機関により異なる場合もありますが、基本的な流れは以下の通りです。

（1）各金融機関指定の口座に豪ドルで振り込む。（自分で新たに専用の口座を開設しなければならない金融機関もあります）
（2）豪ドルから日本円に、各金融機関のレートに基づいて両替をする。
（3）日本の銀行口座へ送金する。

送金手数料と被仕向送金手数料がかかります。金融機関によっては、両替のタイミングを自分で指定することができたり、リアルタイムで変動するレートを適用し両替することができる場合もあります。
送金方法の詳細は、利用予定の金融機関に問い合わせをしてみてください。

３. 自分で持ち帰る

現金のまま持ち帰ります。日本での豪ドル流通量は少なく、帰国後の両替でよいレートが適用されることは難しいので、オーストラリアで日本円に両替してから持ち帰ることをオススメします。表示されているレートに両替手数料が含まれている場合もありますが、別途両替手数料がかかる場合もあるので確認しましょう。

まとめ

日本へ送りたい金額に合わせて、送金方法を選ぶようにしましょう。少額の場合は、手数料が節約できるので現金に両替して持ち帰った方がいいと言えます。反対に金額が大きい場合は、金融機関を利用したほうがいいでしょう。手数料はかかりますが、両替所を利用するよりも良いレートが適用される金融機関もあり、送金する金額が多ければ多いほどレート差で手数料が相殺されていく上、何より安全に送金することができます。

よくある質問 Q&A

現地銀行で送金をする場合

Q. ネットバンキングでも送金はできる？

A. 支店での手配と同様に手数料もかかりますが可能です。1日に送金できる上限が設定されており、上限金額や手数料はネットバンキングによって異なるので確認しましょう。また、ページはすべて英語で、しかもトラブルの際は英語でカスタマーセンターへの問い合わせが必要になります。

Q. 豪ドルのまま送金はできる？

A. できます。送金は以下2つの方法があります。
1,日本に豪ドル対応の銀行口座を保有している方;豪ドル→豪ドルで送金可能。
2,日本に円建ての銀行口座のみ保有している方;豪ドル→日本円で送金（日本の銀行の為替レートが適用）　日本円→日本円で送金（現地銀行の為替レートが適用）

送金業務を行っている金融機関で送金する

Q. 豪ドルのまま送金できる？

A. 多くの金融機関では豪ドル→日本円での送金が基本となっています。豪ドルでの送金を検討の場合は、バイバック（日本円で送金し、再度豪ドルに戻す）の手続きを進めるか、銀行を利用しましょう。

自分で持ち帰る

Q. オーストラリアから日本へ現金を持ち運ぶ際に、申告はいくらから必要になる？

A. オーストラリアでは、通貨を問わず10,000ドル相当額以上の現金、日本では、通貨を問わず100万円相当額以上は申告が必要です。

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