日本貿易振興機構主催による日本産農水産物・食品の商談会が、2017年9月にオーストラリアのシドニーにて開催されました。農林水産物の輸出サポート事業の一環として昨年初めて開催されたこの商談会は、オーストラリアへ輸出経験のない企業を含めた20社団体が参加。現地有名シェフによる調理のデモンストレーションやブースで個別商談などが催され、地元レストラン関係者や卸売業者といった48社、85名が来場した他、現地メディアも多数参加し、オーストラリア市場における日本産農水産物・食品への関心の高さが伺えました。

1991年に始まり26年間という世界最長の経済成長を続けているオーストラリアは、豊富な天然資源や近年成長しているサービス産業の下支えもあり、多くの企業や団体から注目を集めるマーケットになっています。日本にとっても重要な貿易相手国であり、日本の農林水産・食品輸出先としては世界第9位。2012年から過去5年間、日本のオーストラリアへの輸出金額は約2倍に増加しています。しかし、清涼飲料水や調味料、アルコール飲料を中心に現在まで輸出を拡大しているにも関わらず、オーストラリア全体の輸入額における日本食品の割合はわずか1％にとどまり、さらなる拡大の余地があるといえます。そのため、同商談会にはオーストラリアへ輸出経験のない企業13社も参加し、販路拡大・新規市場開拓に挑み始めました。

商談会の各ブースには、日本産農水産物（柚子、サツマイモ、大豆、海藻、魚介類を使った製品）やラーメン、米粉のパスタ、調味料など数多くの日本食品が並びました。健康志向が高く、オーガニック食品やグルテンフリーといった健康食品を好むオーストラリア人とって、日本食はヘルシーなものと認識されていることから、出展者はグルテンフリーのたまり醤油や化学調味料を使用していないインスタントラーメン、有機抹茶を始め、消費者のニーズに合わせた数多くの日本食品を提案。一方の来場者は、ブースに並んだ食品を自分の舌で試しながら積極的に質問するなどして、日本食品の活用方法を具体的に検討していました。

中でも特に注目を集めたのが、近年輸出の伸びが期待されている日本酒。オーストラリアでも人気の「Sake」は年々輸出量を拡大し、ワインと同じ感覚で食中酒としてトレンドになるなど、その需要の中心が従来の高級日本料理店のみならず、地場の西洋系レストランにも広がっています。実際、オーストラリア人が経営する和風レストランでも、日本酒を取り扱う店舗は増加しており、同商談会においても20社中、5社が日本酒を主要出品物として取り扱っていました。

日本食材を直接プロモーションできる今後の商談の鍵を握る機会となった同商談会。日本に昔から伝わる魅力的な日本食材をオーストラリア人にどのように提供していくのか、これからも目が離せません。

文：三好可愛

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