【ACT13日】　　　1960年、研究者たちは2026年11月13日に事実上、世界が終わると予測していた。人類を滅亡させると考えられていたものとは何だったのか。

イリノイ大学の著名な物理学者、ハインツ・フォン・フェルスター教授は、世界の人口動向に関する分析を発表した。学術誌「サイエンス」に掲載され、多く引用されたこの論文は、世界はいずれ人口を収容する空間が不足すると論じていた。当時はベビーブームへの不安が最高潮に達していた。世界各地で人口が爆発的に増加していた。

国連の後押しもあり、世界には（おおむね）平和が訪れていた。第二次世界大戦から帰還した兵士たちは家庭を築き、新たな人生を歩み始めていた。フォン・フェルスター教授は、食料生産については心配していなかった。新たな科学技術によって石油から肥料が作られるようになり、技術の進歩によって農業機械も極めて効率的になっていたからだ。

「私たちのひ孫のひ孫が飢えることはないだろう」と、フォン・フェルスター教授は主張した。「彼らは圧死することになるだろう」

しかし、その予測は正確ではなかった。国連によると、現在の世界人口は少なくとも83億人に達している。フォン・フェルスター教授は、人口がJ字曲線を描いて加速し、「無限大」に近づくと予測していた。ところが、今では人口過剰ではなく、先進国で出生率が急落していることが懸念されている。

一方、住宅へのアクセスは、ほぼ世界的な危機となっている。結局のところ、子どもを育てるには費用がかかりすぎるのだ。適切な住居、利用しやすい遊び場、保育、教育、娯楽は、平均的な賃金で暮らす人々の手が届かないものになりつつある。

こうした状況を受け、約66年を経た今、学術誌「サイエンス」は当時の予測を再検証している。カイ・クプファーシュミット氏による新たな論説は、「この予測がなぜ外れたのか、かつてなぜ説得力があるように見えたのか、そしてその失敗が、歴史的な状況に左右される傾向を普遍的な法則と取り違えることについて何を示しているのかを理解することが重要だ」と指摘している。

新たな「サイエンス」の記事は、「2026年11月13日の金曜日に、特別な意味はない」と認めている。この日付は、単に「フォン・フェルスターの誕生日にちなんだ、遊び心のある皮肉」だったという。現在の批評家たちは、フォン・フェルスター教授が未来を予測する際に、過去の傾向に頼りすぎていたと指摘する。

数学生物学者のジョエル・コーエン教授は、米誌「ポピュラー・サイエンス」に対し、「彼は状況を正しく捉えていたが、まさにその状況が正しくなくなろうとしていた時だった」と語った。「フォン・フェルスターは当時、そのことを知らなかった。実際、誰も知らなかったが、人口は1960年代初頭に史上最高の増加を記録していた」

ホモ・サピエンスが地球上に現れたのは、約30万年前のことだ。人類の人口が10億人を超えるまでには、1800年までかかった。その後、人口増加は一気に加速した。1925年に20億人を突破するまでには、さらにわずか125年しかかからなかった。そして1975年には、人口は40億人を超えた。

「物理法則とは異なり、社会的な傾向は一般に、変化する状況によって形作られる」と、現在の「サイエンス」は指摘している。フォン・フェルスター教授の研究チームは、約2,000年前にさかのぼる世界各地の出生率データを分析した。そのうえで、農業、技術、社会、経済上の課題を解決するために人類が協力できる能力をもとに、将来の人口を推計した。しかし、この見通しは楽観的すぎた。農業と技術の課題は解決した。だが、それ以外はそうではなかった。

現在、世界各地の先進国で出生数が急減していることが大きな問題となっている。オーストラリア、米国、中国などでは、人口を維持するために必要とされる女性1人当たり2.1人という合計特殊出生率を大きく下回っている。それに対して、効果的な対策はほとんど講じられていない。

米国のドナルド・トランプ大統領は、自らを「受精の父」と称している。子どもが6人以上いる家庭への経済的な支援、さらにはメダルの授与まで約束した。しかし、2期目の任期が始まってから22カ月が経過した今も、実現には至っていない。

オーストラリアでも、長年掲げられてきた有給育児休暇や幼児教育プログラムは、出生率を押し上げるには至っていない。同様に、中国も税制上の優遇措置を試みている。一方で、コンドームや経口避妊薬を入手しにくくしているほか、女性がキャリアを諦め、子どもを産み育てる専業主婦になることを「愛国的義務」と位置づけている。

ウェスタン大学のアラン・マクイーチャーン教授は、次のように結論づけている。「11月13日（金）に、私たち全員が圧死して目を覚ますことは、おそらくない。しかし、次の終末シナリオに備えて単純に先へ進む前に、今回の予測から何を学べるのかを考える価値がある」

フォン・フェルスター教授が人口過密を見通していた一方、現代の研究者たちは経済崩壊を予測している。教授が考慮できなかったその他の変化には、個人や公共機関の衛生環境の改善による寿命の延伸、ワクチンの有効性、医療の着実な進歩などがある。その結果、世界人口の高齢化が進んだ。これが、人口急増を一時的に後押しした要因の一つだ。

そして経済学者たちは何十年も前から、高齢者の割合が極端に高い社会では、残された若い世代が高齢者を支える能力をすぐに超えてしまうと警告してきた。これが、学術誌「サイエンス」などが取り上げる最新の人口問題への懸念だ。

論説は、「世界の人口増加率は、双曲線的な成長率だけでなく、指数関数的な成長率も下回っている。現在、世界の大半の人々は、人口置換水準を下回る出生率の国々に暮らしている」と述べている。この傾向が今後どこまで続くかは、まだ分からない。

中国は、人口過剰への懸念をいち早く受け入れた国の一つだった。1979年には、一人っ子政策を導入した。毛沢東主席の時代に最大4,500万人の国民が犠牲になった壊滅的な飢饉を経験した中国にとって、当時はほかに選択肢がほとんどなかった。現在、中国の人口は急速に減少している。

この変化を予測できなかったのは、フォン・フェルスター教授だけではない。生物学者のポール・エーリック氏は、1968年に出版した有名な著書「人口爆弾」の中で、次のように警告していた。「全人類を養うための戦いは、すでに終わった。今すぐにどのような緊急対策を講じても、1970年代から1980年代にかけて、数億人が餓死するだろう」その後、エーリック氏は予言を多少修正したものの、依然として厳しい見通しを示している。

フォン・フェルスター教授自身の予測も、必ずしも完全な失敗だったわけではない。学術誌「サイエンス」は、「終末の日という日付は、主に修辞的なものだったが、1960年代の学術界や政策論議を支配していた飢餓、資源枯渇、貧困の脅威に注目を集めた」と指摘している。これらの問題は、その後半世紀以上にわたり、世界規模での研究、投資、政策の対象となった。

その中には、実質的な成果を上げたものもある。そして、そこには教訓がある。「技術的特異点が迫っているという脅威も、同様の誤解を免れるものではない」と、「サイエンス」は結論づけている。「人工知能（AI）が持つ変革の可能性を否定することなく、現在のスケーリング則（規模拡大に伴う性能向上の法則）を無期限に外挿すると、爆発的あるいは超指数関数的な成長が、技術進化の必然的な法則であるかのように見えてしまうことを忘れてはならない。実際には、それはそうした法則が観測されている時代に特有の性質にすぎない可能性がある」

ソース：news.com.au – ‘Squeezed to death’: Scientists’ prediction the world will end today