【NSW2日】　　　女子サッカーのアジアカップにおける賞金格差を巡り、オーストラリア代表と日本代表が連名でアジアサッカー連盟（AFC）に対し改善を求める声明を発表した。2026年にオーストラリアで開催された女子大会の賞金総額は180万米ドル（約2.6億円）にとどまり、2023年の男子大会の約1480万米ドルと比べ大きな開きがある。女子大会は2022年大会から賞金額が据え置かれており、競技の成長に見合わない状況が指摘されている。

今大会はシドニー、パース、ゴールドコーストで開催され、決勝では約7万4000人が来場、総観客数も35万人を超え過去最多を記録するなど、商業面・注目度ともに大きな成功を収めた。しかし賞金水準は依然として大陸大会で最低水準にとどまり、選手や関係者の不満が高まっている。

選手らは大会期間中は競技に集中するため公の発言を控えていたが、終了後に声明を発表。「大会の成功にもかかわらず、男女間の格差は依然として存在する」とし、賞金の平等化や選手への適切な分配、持続的な発展に向けた協議をAFCに求めた。

また、アジア各国では女子サッカーへの投資や環境整備が十分でない地域も多く、賞金の引き上げは競技レベル向上に直結すると指摘。「平等な賞金は短期的には選手を支え、長期的には地域全体のサッカー発展に寄与する」と訴えた。国際サッカー連盟（FIFA）は2027年ブラジル大会での賞金平等化を掲げており、その実現にも注目が集まっている。

ソース：abc.net.au – Matildas’ players join Japan criticising ‘inequality’ in prize money from Asian Football Confederation