【ACT13日】　　　金利上昇が思わぬ結果を招いている。それは、オーストラリアにおける富裕層と低所得層の運動習慣の間に、明確な健康格差を生み出していることだ。

金利の引き上げは、オーストラリア経済の収支だけでなく、私たちの体重計の数値や体力レベルにも影響を与えると、Body+Soulの「Health of the Nation 2026」報告書による新たな調査結果が出た。

同報告書によると、オーストラリア人は依然として価格に敏感である一方、戦略的に支出を行っており、「コスト削減」から「価値の再調整」へと移行し、長期的な健康やウェルビーイングにつながる分野にはお金を使う傾向がみられるという。

全国調査では、所得の低い人々は経済的負担の増大により、ウォーキング、ランニング、自宅トレーニングなど、低コストまたは無料の運動に切り替えていることが分かった。

一方で、高所得世帯はより多様な運動に参加しており、通常は追加費用がかかるゴルフ、パーソナルトレーニング、テニス、サイクリング、ヨガなどにも取り組んでいる。報告書は、この格差を生む主な要因として「手頃さ」と「アクセス」を挙げている。

年収6万ドル未満のオーストラリア人が週に行う運動の種類は平均2.1種類にとどまるのに対し、年収15万ドル以上の人々は最大4.4種類の運動を行っている。地域のスポーツ団体は、家族を支援し、子どもたちが健康的な活動を続けられるよう取り組みを進めている。

ミルペラ・ライオンズ・サッカークラブの会長ブラッド・トンクス氏は、同クラブの上部組織であるシドニー南西部のバンクスタウン・フットボール協会が、最年少メンバー（6～7歳）の登録費を50ドルに上限設定することで合意したと述べた。この費用は、同額のNSW州政府の「Active Kids」バウチャーによって全額相殺される。

また、連邦政府による16歳未満のSNS利用禁止措置が施行される中、クラブ側はスクリーン時間を健康的な遊びへと振り向ける好機だと主張しており、そのための追加資金が必要だとしている。「参加者の多くは16歳未満だ。もし彼らの手からスクリーンを取り上げるのなら、私たちは代わりにボールを足元に届けたい」とトンクス氏は述べた。

こうした調査結果は、家計への圧力が高まる中で明らかになった。オーストラリア統計局（ABS）のデータによれば、住宅（5.5％増）、食料（3.4％増）、教育（5.4％増）、医療（3.6％増）、保育（11.2％増）など、生活必需支出の幅広い分野で物価が上昇している。

ウールワースの上級栄養士で管理栄養士のナタリー・チョン氏は、経済的圧力はスーパーでの買い物だけでなく、より広範な健康に関する意思決定にも影響を与えていると述べた。「健康的な生活は必ずしも高額である必要はない。定期的なウォーキング、自宅での調理、旬の食材を選ぶといったシンプルで継続的な習慣が、健康にも家計にも大きな違いをもたらす」とチョン氏は語った。

厳しい経済状況の中で健康的な習慣を維持するには、アクセスのしやすさが重要だという。「生活費の上昇は多くの家庭にとって大きな関心事だ。手頃な基本食材に焦点を当て、食事を計画し、より健康的な選択を容易にするツールを活用することで、予算が厳しくても健康をコントロールできていると感じられるようになる」と述べた。

Body+Soulのコンテンツディレクター、ジャッキー・ムーニー氏もこれに同意する。「人生を一気に大きく変えようとするのではなく、長期的に続けられる一貫性や小さな工夫こそが成功の秘訣だ。健康的な朝食をとることでも、昼休みに15分の散歩をすることでもいい。まずは一つ選んで始めてみてほしい。時間が経てば、こうした小さく持続可能な変化が、健康に非常に大きなプラスの影響をもたらす」と語った。

ソース：news.com.au – How the fitness gap between rich and poor is rapidly widening