【シドニー７日ＡＡＰ】　　　ソフトウェア用セキュリティ大手のトレンド・マイクロ社が発表した最新の報告書によると、アンドロイド搭載のスマートフォンを狙った破壊工作ソフト「マルウェア」の発生件数が、わずか半年で２倍に増加したことが明らかとなった。

マルウェアの半数以上は、スマートフォン利用者を高額のプレミアム・サービスに不正契約させ、テキストメッセージの送受信に巨額を請求するといったものだ。しかし、同社のオーストラリア・ニュージーランド地区担当のソフトウェア・アーキテクチャ部長の話では、アンドロイド系端末の脆弱性を悪用して、個人の機密情報を盗む「純正マルウェア」が急増しているという。

たとえば、２カ月ほど前に初めて発見された「フェイクバンク」と呼ばれるマルウェアは、銀行の公式アプリに見せかけ、ユーザー名やパスワードを盗み取ることができる。サイバー上の犯罪者らは通常、純正アプリに不正ソフトを組み込んだ後、アプリストア経由で無償あるいは割引価格で同アプリを提供する。

同部長の説明によると、アンドロイド向けアプリストアはアイフォーンよりも開放型であるため、より攻撃を受けやすいという。また、オーストラリアはサイバー犯罪の大きな標的とされており、特にオンラインバンキングなど注意が必要だという。